高校転校にかかる費用は?学費を安くするには?

生徒

高校を転校したら費用はいくらかかるんだろう。
転校するってどれぐらいお金かかるのかな‥

高校転校を考えているけど、費用面が心配な人も多いと思います。

通信制高校に転校する場合、転校先の高校によって費用に違いがあります。
予算に合った高校を選んだり、支援制度を使って学費を抑えたりして、卒業まで通学可能な学校を選びましょう。

この記事では、通信制高校に転校するときにかかる費用と学費を安くする方法を紹介します。

目次

通信制高校に転校するときにかかる費用

通信制高校に転校するときには以下の費用がかかります。

  • 入学検定料
  • 入学金
  • 単位授業料
  • その他の学費
  • 交通費

費用は通信制高校により異なるので、入学前にしっかり確認しておきましょう。

入学検定料

通信制高校の入学試験を受けるときに入学検定料がかかります。
入学検定料は学校により違いますが、私立の通信制高校では1万円程度です。

入学検定料は、試験を受ける前に銀行振込などで支払うことが多いです。
受験が決まったら忘れずに手続きをしましょう。

ちなみに通信制高校の入試は、学力試験ではなく面接や作文、書類審査で行うことが多いです。
落とすための試験ではないので、勉強面で不安があっても心配しすぎなくて大丈夫です。

転校先の高校への入学金

転校先の高校への入学金がかかります。
通信制高校への入学金は、数万円〜と学校により差があります。
通信制高校の入学金はホームページやパンフレットで確認するか、希望の通信制高校に確認しましょう。

通信制高校によって学習方法やサポート体制には大きな違いがあります。
安い通信制高校は、自主学習中心で個別のサポートは受けられないことも。
予算に合った通信制高校を選ぶことも大切ですが、挫折せずに卒業できる通信制高校を選ぶことも忘れないでください。

転校先の通信制高校での単位授業料

転校先の通信制高校では単位授業料がかかります。
単位授業料は、1単位あたり8千円〜1万5千円程度です。

高校の卒業に必要な単位数は74単位で、在籍中の高校で取得した単位があれば通信制高校に引き継ぐことができます。
通信制高校では卒業に必要な残りの単位を取得すればOKです。

人により授業料の総額は変わるので、転校を考えたら通信制高校に相談してみるとよいでしょう。

転校先の通信制高校でのその他の学費

転校先の通信制高校で、その他の費用がかかります。

  • 教科書代
  • 制服代
  • 施設利用料

など。

入学金・授業料以外の費用で、卒業までの学費に大きな差が出ることもあります。
転校前に忘れずにチェックしておきましょう。

また、その他の費用は、学校によって違いが出やすい項目でもあります。

通学を希望したり、大学進学を希望している場合は別途学費が必要になることもあります。
複数の通信制高校で迷う場合は、その他の費用を比較してみるとよいでしょう。

スクーリング会場などへの交通費

通信制高校では、校舎やスクーリング会場などへの交通費がかかります。
自宅から遠い場所だったり、登校頻度が多かったりするとその分交通費がかかります。

宿泊型スクーリングのある通信制高校では、現地への飛行機チケットや宿泊施設の費用も必要になります。

通信制高校を選ぶときには、スクーリング会場がどこにあるかはとても重要です。
自宅から近い場所でスクーリングができる通信制高校なら交通費を抑えられますし、登校の負担も少ないです。

負担なく継続して通うことができる通信制高校を選びましょう。

リーベ高等学院は、自宅から通える校舎でスクーリングを実施しています。
自宅近くの会場なので交通費は安く抑えることができます。
また、自宅近くなので何かあったときにも安心です。

在籍中の高校からの返金は無い

高校を転校することになったら、在籍中の高校から返金があるのか気になりますよね。

在籍中の高校に納めた授業料などは全額返金されることはないと考えておきましょう。
そのため、転校先の高校に納める費用は別で用意しなければなりません。

費用の心配がある人は、安い通信制高校や支援制度を利用できる通信制高校を選びましょう。
とはいえ、学費だけで通信制高校を選んで後悔しないよう、カリキュラムやサポート体制も納得できる学校を選んでくださいね。

転校するときの学費を安くする方法

転校するときの学費を安くする方法は2つあります。

  • 学費の安い通信制高校を探す
  • 就学支援金の使える通信制高校を探す

通信制高校の学費についてはホームページやパンフレットだけではわからないこともあるので、希望の通信制高校に確認しましょう。

就学支援金は、高校の授業料を支援する国の制度です。
世帯年収によって支給額は変わりますが、学費の負担を減らせる可能性があります。

目次